第一次世界大戦の終結後、戦勝国はパリ講和会議を開き、ヴェルサイユ条約を中心とする新たな国際秩序を築きました。国際連盟が設立され、東アジア・太平洋地域ではワシントン体制が成立します。1920年代にはアメリカが空前の大量消費社会を実現する一方、ロシア革命から生まれたソ連は社会主義建設を進めました。
この記事では、戦間期の国際秩序と欧米諸国の動向を学びます。
1919年1月、戦勝国の代表がパリに集まり、パリ講和会議が開かれました。会議を主導したのは、アメリカ大統領ウィルソン、イギリス首相ロイド=ジョージ、フランス首相クレマンソーの三者でした。敗戦国は会議に参加できず、ソヴィエト政府も招かれませんでした。
アメリカ大統領ウィルソンは、1918年1月に大戦後の和平の原則として十四カ条を発表していました。その内容は、秘密外交の廃止、海洋の自由、関税障壁の廃止、軍備縮小、民族自決、そして国際平和機構（のちの国際連盟）の設立などを掲げた、理想主義的なものでした。
しかし、民族自決の理念はアジア・アフリカ地域には適用されず、ドイツの植民地や旧オスマン帝国の領土の大半も、委任統治という名目で戦勝国に配分され、植民地主義が維持されました。この点は多くの被支配民族の失望を招きました。
1919年6月に調印されたヴェルサイユ条約は、イギリスやフランスの抵抗により、国際連盟の設立以外はほとんど実現せず、ドイツに対するきびしい内容となりました。
領土面では、アルザス・ロレーヌがフランスに割譲され、ポーランド回廊によって東プロイセンが本国から切り離されました。すべての海外植民地の放棄も課されました。軍事面では、ラインラントの非武装化、陸軍の兵力制限（10万人以下）、徴兵制の廃止など大幅な軍備制限が課されました。さらに、ヴェルサイユ条約第231条（戦争責任条項）によってドイツは大戦の勃発について責任を認めさせられ、莫大な賠償金の支払いを義務づけられました。賠償金額は1921年に1320億金マルクと確定されます。
このきびしい条約内容は、ドイツ国内に強い不満と反発を生み、のちにナチスが台頭する一因となります。
| 分野 | 内容 |
|---|---|
| 領土 | アルザス・ロレーヌのフランスへの割譲、ポーランド回廊の設置、すべての海外植民地の放棄 |
| 軍事 | ラインラントの非武装化、陸軍10万人以下、徴兵制禁止、空軍・潜水艦の保有禁止 |
| 賠償 | 巨額の賠償金（1320億金マルク） |
| その他 | ザール地方の15年間の国際連盟管理、ダンツィヒの自由市化 |
パリ講和会議ではドイツ以外の敗戦国とも個別に条約が結ばれました。サン=ジェルマン条約（オーストリア）、ヌイイ条約（ブルガリア）、トリアノン条約（ハンガリー）、セーヴル条約（オスマン帝国）です。旧オーストリア=ハンガリー帝国の領域からは、チェコスロヴァキア、ポーランド、ハンガリー、セルブ=クロアート=スロヴェーン王国（のちユーゴスラヴィア）などの新国家が成立し、バルト三国（エストニア・ラトヴィア・リトアニア）やフィンランドもロシアから独立しました。しかし、諸民族が複雑に混住する東欧・バルカンの国々は、領土紛争や少数民族問題を抱えることとなりました。
ウィルソンの十四カ条に基づき、1920年に国際連盟が発足しました。本部はスイスのジュネーヴに置かれ、史上初の国際平和機構として大きな期待を集めました。
国際連盟の主要機関は、全加盟国による総会、主要国で構成される理事会、そして実務を担う事務局でした。議決方法には総会での全会一致が採用されました。イギリス・フランス・イタリア・日本が常任理事国となりました。付属機関として常設国際司法裁判所や、8時間労働制などを定めた国際労働機関（ILO）も設置されました。
しかし、国際連盟には発足当初から大きな問題がありました。提唱国であるアメリカ合衆国は、戦後に国内で孤立主義が強まったため参加しませんでした。また、ドイツをはじめとする敗戦国やソヴィエト=ロシアの参加も認められませんでした。さらに、国際連盟は侵略国家に対して経済制裁をおこなうことができた一方、軍事制裁の手段はもちませんでした。議決方法に総会での全会一致を採用したことも、その紛争解決能力をそこないました。
① 本部：ジュネーヴ（スイス）
② 常任理事国：英・仏・伊・日（のち1926年にドイツも加入）
③ 議決方式：総会での全会一致
④ 限界：提唱国アメリカが不参加、軍事制裁の手段をもたない、全会一致で紛争解決能力が低下
⑤ 当初の非加盟国：アメリカ、ドイツ（1926年加入）、ソ連（1934年加入）
ヴェルサイユ体制がヨーロッパを中心とした秩序であったのに対し、東アジア・太平洋地域の国際秩序は、1921〜22年のワシントン会議で形成されました。アメリカ合衆国の主導で、イギリス・日本・中国など9カ国が参加して開催されたこの会議では、海軍軍縮と東アジア問題が話し合われました。
四カ国条約（1921年）は、アメリカ・イギリス・フランス・日本の4カ国が太平洋諸島の現状維持を約束したものです。この条約により、1902年以来の日英同盟が解消されました。
九カ国条約（1922年）は、中国の主権尊重・領土保全・門戸開放・機会均等を約束するもので、日本の中国に対する特殊権益の拡大を牽制する内容でした。
ワシントン海軍軍縮条約（1922年）では、主要国の主力艦の保有トン数と保有比率が定められ、イギリス・アメリカ・日本の間で5：5：3とされました（フランス・イタリアはそれぞれ1.67）。これにより、列強間の建艦競争が一定の制限を受けました。ヴェルサイユ・ワシントン両体制が、1920年代の国際秩序の柱となりました。
| 条約 | 締結年 | 参加国 | 内容 |
|---|---|---|---|
| 四カ国条約 | 1921年 | 米・英・仏・日 | 太平洋諸島の現状維持、日英同盟の解消 |
| 九カ国条約 | 1922年 | 米・英・仏・日ほか | 中国の主権尊重・領土保全・門戸開放・機会均等 |
| 海軍軍縮条約 | 1922年 | 米・英・日・仏・伊 | 主力艦保有比率を5:5:3:1.67:1.67に制限 |
1902年に結ばれた日英同盟は、日露戦争や第一次世界大戦で日本の対外進出の後ろ盾となりました。しかし、中国での日本の権益拡大を警戒するアメリカは、日英同盟の存続を好ましく思いませんでした。四カ国条約は、日英同盟に代わる多国間の枠組みを設けることで、実質的に日英同盟を解消させる役割を果たしました。このことは日本の外交に大きな影響を与えます。
大戦直後のヨーロッパは混乱が続きました。敗戦後のドイツでは、1919年にヴァイマルで開かれた国民議会で社会民主党のエーベルトが大統領に選ばれ、社会権や男女平等の普通選挙権などを規定した民主的な憲法（ヴァイマル憲法）が制定されました。しかし、右派・軍部の共和制への反発で政局は安定せず、ドイツは莫大な賠償金の支払いに苦しみました。
ドイツの賠償金支払いがとどこおったことを理由に、1923年にフランスはベルギーを誘ってルール工業地帯を占領しました（ルール占領）。この占領に対してドイツ政府は不服従運動で抵抗しましたが、生産が低下して激しいインフレーションが進み、経済は壊滅的な打撃を受けました。1923年に首相となったシュトレーゼマンは、レンテンマルクを発行してインフレを鎮静化させました。
この危機を打開するため、1924年に各国経済界の専門家の提案（ドーズ案）が採用されました。これはドイツの賠償支払い額を当面軽減し、アメリカ資本によるドイツ経済復興を可能にする仕組みでした。アメリカの資本がドイツに流入し、ドイツの経済が回復すると、その資金で賠償金をイギリスやフランスに支払い、それらの国がアメリカへの戦債を返済するという循環が生まれました。
ドーズ案は賠償金の総額を減らしたわけではなく、支払い方法を現実的にしたものです。1929年には賠償総額を圧縮し支払い期間も延長した最終支払い案（ヤング案）が決定されました。
なお、すでに1922年には、ドイツとソヴィエト=ロシアの間でラパロ条約が結ばれ、両国の国交が再開されていました。ヴェルサイユ体制で孤立した両国が接近したことで、独・ソ封じ込め体制にゆらぎが生じていました。
ドーズ案によって経済が安定すると、ヨーロッパの政治的緊張も和らぎました。1925年に結ばれたロカルノ条約では、ドイツ外相シュトレーゼマンとフランス外相ブリアンが中心となり、英・仏・独・伊・ベルギーなどによる地域安全保障条約が結ばれました。ドイツ西部国境の現状維持とラインラントの非武装化が再確認されました。
ロカルノ条約の成果により、1926年にはドイツの国際連盟加入が実現し、常任理事国にもなりました。さらに1928年には、フランスのブリアンとアメリカの国務長官ケロッグの提唱で不戦条約（ケロッグ=ブリアン条約）が結ばれ、国際紛争解決の手段としての戦争を禁止することが宣言されました。不戦条約は当初15カ国で調印され、のちに63カ国に拡大しました。この時期は「ロカルノ時代」と呼ばれ、国際協調の雰囲気が高まりました。
① ラパロ条約（1922年）：ドイツとソヴィエト=ロシアの国交再開
② ドーズ案（1924年）：アメリカ資本をドイツに投入→賠償金支払いの循環を確立
③ ロカルノ条約（1925年）：ドイツ西部国境の現状維持と地域安全保障→ヨーロッパの緊張緩和
④ ドイツの国際連盟加入（1926年）：常任理事国に
⑤ 不戦条約（1928年）：国際紛争解決の手段としての戦争を禁止（ケロッグ=ブリアン条約、当初15カ国→63カ国に拡大）
第一次世界大戦中、ヨーロッパの戦場から遠く離れていたアメリカは、連合国に物資や借款（戦債）を提供して大きな利益をあげました。大戦前は債務国だったアメリカは、大戦後には債権国に転じて、ニューヨークのウォール街が国際金融市場の中心の1つとなりました。
1920年代のアメリカでは、3代12年にわたり共和党政権が続き、自由放任政策と高率保護関税政策がとられました。この時期に大量生産・大量消費の時代を迎えました。フォードに代表される自動車産業は、流れ作業方式（フォード=システム）によって自動車を大量に生産し、価格を大幅に引き下げました。自動車・ラジオ・電気冷蔵庫・洗濯機などの耐久消費財が一般家庭に普及し、信用販売（月賦）が広まりました。
アメリカ社会は空前の繁栄を謳歌し、この時代は「永遠の繁栄」と呼ばれました。しかし、この繁栄は過剰な投機と信用の膨張の上に成り立っており、1929年の世界恐慌によって崩壊することになります。
1920年代には大衆文化が花開きました。映画はサイレントからトーキー（音声付き）の時代に入り、ハリウッドが世界の映画産業の中心となりました。ラジオ放送が普及して情報や娯楽を大衆に届け、ジャズがアメリカからヨーロッパへと広まりました。スポーツの大衆化も進み、野球やボクシングに大観衆が集まりました。
一方で、アメリカ国内では保守的な動きも見られました。1920年から禁酒法が施行され、移民法（1924年）が成立するなど、社会的な緊張も存在していました。
女性参政権の拡大も戦後の重要な変化でした。イギリスでは1918年に30歳以上の女性に選挙権が認められ、1928年には21歳以上のすべての女性へと拡大され、男性と同等の選挙権が実現しました。
① 大戦後にアメリカは債務国から債権国に転換
② フォード=システム（流れ作業方式）による大量生産→自動車の大衆化
③ ラジオ・映画・ジャズなど大衆文化の発展
④ 信用販売（月賦）の普及による消費の拡大
⑤ 高率保護関税政策で国内市場を保護
⑥ 保守的な動き：禁酒法（1920年）・移民法（1924年）
ロシア革命後の内戦を勝ち抜いたソヴィエト政権は、1922年末に、内戦中に成立したウクライナ・ベラルーシ・ザカフカースの3つの共和国がソヴィエト=ロシアと結合することで、ソヴィエト社会主義共和国連邦（ソ連）が成立しました。
内戦中、ソヴィエト政権は戦時共産主義の政策をとり、穀物の強制徴発や私企業の国有化を進めました。また、1919年にはロシア共産党の指導のもとにコミンテルン（共産主義インターナショナル、第3インターナショナル）が結成され、世界革命の推進とソヴィエト=ロシアの防衛がめざされました。しかし、戦時共産主義の政策は農民の生産意欲を著しく低下させ、深刻な飢饉と経済の崩壊を招きました。
そこでレーニンは1921年に新経済政策（NEP、ネップ）を導入しました。これは、穀物の強制徴発をやめて食糧税に切り替え、中小企業の私的経営を認めるなど、部分的に市場経済を復活させるものでした。NEPのもとで市場経済が導入されると商業・流通が復活し、1920年代後半までに戦前の経済水準にまで回復をとげました。
1924年にレーニンが死去すると、後継者をめぐる権力闘争が起こりました。トロツキーが世界革命論（社会主義は全世界に広がらなければ成功しない）を主張したのに対し、スターリンは一国社会主義論（まずソ連一国で社会主義を建設する）を掲げました。この対立でスターリンが勝利し、トロツキーは1929年に国外追放されました。
権力を掌握したスターリンは、NEPにかえて全面的な社会主義建設に踏みきり、1928年に第1次五カ年計画を開始しました。重工業の急速な発展を最優先とし、農業ではコルホーズ（土地・農具・家畜を共有する集団農場）とソフホーズ（国営の大規模農場）への集団化を進めました。農業集団化に反対するクラーク（富農）に対しては厳しい弾圧が行われました。
五カ年計画によってソ連の重工業は急速に成長しましたが、農業集団化の過程で農業は混乱し、農村には貧困と大量の餓死者がもたらされました。スターリンはやがて反対派を次々と粛清し、独裁体制を確立していきます。
| 時期 | 政策 | 内容 | 結果 |
|---|---|---|---|
| 内戦期（1918〜21年） | 戦時共産主義 | 穀物強制徴発、私企業の国有化 | 経済崩壊・飢饉 |
| 1921〜28年 | NEP（新経済政策） | 食糧税への切替え、中小企業の私的経営容認 | 経済回復 |
| 1928年〜 | 五カ年計画 | 重工業化の推進、農業集団化（コルホーズ・ソフホーズ） | 重工業は成長、農業は混乱 |
① トロツキー：世界革命論（世界的に革命を広げなければ社会主義は成功しない）
② スターリン：一国社会主義論（まずソ連一国で社会主義を建設する）
③ スターリンが勝利し、トロツキーは1929年に国外追放
ヴェルサイユ体制と戦間期の国際協調は、「歴史総合」の「国際秩序の変化や大衆化と私たち」で中心的に扱われるテーマです。大量消費社会の出現やラジオ・映画による大衆文化の拡大は、現代の消費社会やメディアの源流として理解できます。また、ソ連の計画経済は資本主義とは異なるもう一つの近代化の道として、比較の視点から整理しましょう。
第一次世界大戦後、パリ講和会議でヴェルサイユ条約が結ばれ、国際連盟が発足した。ワシントン会議で東アジアの秩序も整えられた。1920年代にはドーズ案・ロカルノ条約で国際協調が進み、アメリカは大量消費社会の繁栄を謳歌した。ソ連ではNEPから五カ年計画へと転換し、スターリンの独裁が確立された。（135字）
Q1. 1918年にアメリカ大統領ウィルソンが発表した、大戦後の和平の原則を（ ）という。
Q2. ヴェルサイユ条約でフランスに割譲された地域は（ ）である。
Q3. 国際連盟の本部が置かれたスイスの都市は（ ）である。
Q4. ワシントン会議で日英同盟が解消される契機となった条約は（ ）である。
Q5. 1924年に採用された、アメリカ資本をドイツに投入して賠償金支払いを可能にする計画を（ ）という。
Q6. 1925年にドイツ・フランス・ベルギーの国境の現状維持を確認した条約は（ ）である。
Q7. フォードが確立した、ベルトコンベアーによる自動車の大量生産方式を（ ）という。
Q8. レーニンが1921年に導入し、部分的に市場経済を復活させた政策を（ ）という。
Q9. スターリンが主張した、ソ連一国で社会主義を建設するという路線を（ ）という。
Q10. スターリンが1928年に開始し、重工業化と農業集団化を推進した計画を（ ）という。
次の空欄に適語を入れよ。
(1) パリ講和会議を主導したフランス首相は（ ア ）である。
(2) 国際連盟の議決方式は（ イ ）を原則とした。
(3) ワシントン海軍軍縮条約で、主力艦保有比率はアメリカ・イギリス・日本で（ ウ ）と定められた。
(4) 1928年に戦争放棄を宣言した条約を（ エ ）という。
ア：クレマンソー イ：全会一致 ウ：5：5：3 エ：不戦条約（ケロッグ=ブリアン条約）
(1)について：パリ講和会議の「三巨頭」はウィルソン（米）、ロイド=ジョージ（英）、クレマンソー（仏）です。(2)について：総会での全会一致は紛争解決能力をそこない、国際連盟の限界の一因となりました。(3)について：フランスとイタリアはそれぞれ1.67でした。(4)について：フランスのブリアンとアメリカのケロッグが提唱しました。
次の問いに答えよ。
(1) ヴェルサイユ条約でドイツに課された賠償金の根拠となった条項は何か。
(2) ドーズ案が採用された背景となった1923年の出来事を答えよ。
(3) スターリンの五カ年計画において農業で推進された政策を2つ答えよ。
(1) 戦争責任条項（第231条）
(2) フランス・ベルギーによるルール占領
(3) コルホーズ（集団農場）とソフホーズ（国営農場）への農業集団化
(1)について：第231条はドイツに大戦の全責任を認めさせる条項で、賠償金支払いの法的根拠となりました。(2)について：ドイツの賠償金支払いの遅れに対してフランスとベルギーがルール地方を軍事占領し、ドイツ経済は大混乱に陥りました。(3)について：コルホーズは農民が土地・農具を共有する集団農場、ソフホーズは国が所有・経営する国営農場です。
1920年代にヨーロッパで国際協調が進展した過程について、「ルール占領」「ドーズ案」「ロカルノ条約」の語句を使って120字以内で説明せよ。
ドイツの賠償金支払いの滞りからフランス・ベルギーがルール占領を行い、ドイツ経済が混乱した。これを受けてドーズ案が採用され、アメリカの資本投入により経済が安定した。さらにロカルノ条約で独仏間の国境が確認され、ドイツの国際連盟加入が実現して国際協調が進んだ。（120字）
この問題では、ルール占領による混乱→ドーズ案による経済安定→ロカルノ条約による政治的和解、という因果関係を論理的に記述することが求められます。