18世紀後半から19世紀にかけて、ヨーロッパ列強はアジアへの進出を加速させました。イギリスは東インド会社を通じてインドを段階的に支配下に置き、シパーヒーの乱を経て直接統治に移行します。東南アジアでもオランダ・イギリス・フランス・アメリカがそれぞれ勢力圏を確立し、タイを除くほぼ全域が植民地化されました。
この記事では、南アジアと東南アジアが植民地化されていく過程と、その背景を学びます。
ヨーロッパの商業勢力の活動が本格化する17〜18世紀の南アジアでは、各地で政治・経済活動が活発化し、現地の地方勢力が伸張していました。イギリス東インド会社はマドラスやカルカッタなどに商館を設置し、おもにヨーロッパとの貿易を行っていました。しかし18世紀に入るとムガル帝国が衰退し、各地の地方勢力が台頭するようになると、東インド会社はこうした地方勢力の争いに介入して支配の拡張をもくろむようになります。
この時期、フランス東インド会社もポンディシェリを中心にインドに進出しており、イギリスとフランスの東インド会社はたがいに激しく対立しました。イギリス東インド会社はカーナティック戦争でフランスを破り、さらに1757年のプラッシーの戦いでクライヴの指揮のもとフランスと結んだベンガル太守の軍を破り、1763年のパリ条約でその優位を決定づけました。
つづいてイギリス東インド会社は、インド内部の諸勢力に対しても支配を広げました。1764年のバクサルの戦いでムガル皇帝・アワド太守・ベンガル太守の連合軍を破り、翌1765年にはムガル皇帝からベンガル・ビハール・オリッサの徴税権（ディーワーニー）を正式に獲得しました。バクサルの戦いこそが、東インド会社がインド東部の行政権を掌握する直接の契機となりました。さらに南部ではマイソール戦争、西部ではマラーター戦争、西北部ではシク戦争にそれぞれ勝利しました。こうして19世紀半ばまでに会社はインド全域の制圧に成功し、支配地域の一部は外交権を奪うかたちで藩王国として認めて間接統治し、それ以外を直接支配して植民地化を完成させました。
ムガル帝国の衰退によりインドの地方勢力が台頭していたことが、イギリスの進出を容易にした最大の要因です。東インド会社はインド人兵士（シパーヒー）を多数雇用して軍事力を確保し、地方勢力を一つずつ征服していきました。
① カーナティック戦争でフランスを破り、1757年にクライヴがフランスと結んだベンガル太守の軍をプラッシーの戦いで破った
② 1763年のパリ条約でインドにおけるイギリスの優位を決定づけた
③ 1765年にベンガル・ビハール・オリッサの徴税権を獲得し、領土支配を開始する転換点となった
④ 以後マイソール戦争・マラーター戦争・シク戦争でインド全域の制圧に成功
東インド会社はインド支配にあたり、現地で雇ったインド人傭兵（シパーヒー）を戦力の中核としていました。シパーヒーの多くは上層カーストのヒンドゥー教徒・上層ムスリム・中流階層出身者で、かつての支配層に近い社会的背景をもつ人々でした。しかし藩王国とりつぶし政策（1840年代以降、後継者のいない藩王国を強制的に東インド会社領に編入する政策）により没落した旧支配層の不満や、軍事的な植民地拡張の完成でシパーヒーが解雇されるなど、人々に植民地支配への反感が広がっていきます。
1857年、北インドを中心にシパーヒーの乱（インド大反乱、1857〜59年）が起こりました。反乱の直接のきっかけは、新式銃の弾薬包にまつわる問題でしたが、背景には藩王国とりつぶし政策への旧支配層の不満など、植民地支配への反感の広がりがありました。蜂起したシパーヒーはデリーに向かい、名目だけの存在となっていたムガル皇帝を擁立して戦い、旧支配層や農民・手工業者など幅広い社会層が反乱に参加しました。
しかし、指揮の混乱やイギリスの態勢立て直しにより、反乱はしだいに鎮圧されました。1858年にはムガル皇帝が流刑に処され、ムガル帝国は名実ともに滅亡しました。反乱を鎮圧したイギリスは東インド会社を解散し、インドの直接統治に乗り出しました。イギリス本国にはインド省と担当大臣がおかれ、インドではイギリス人総督と参事会が統治を担いました。
1877年にはヴィクトリア女王がインド皇帝に即位し、総督は副王を兼任しました。こうしてカルカッタを首都とするインド帝国が成立し、政府直轄領と藩王国で構成されるイギリスの植民地インドは、以後1947年の独立まで存続します。
反乱の本質は、単なる軍事反乱ではなく、さまざまな理由でイギリス支配に不満をもつ幅広い社会階層が参加した大反乱でした。ただし指揮の混乱もあり、最終的には鎮圧されました。
シパーヒーの乱は、東インド会社によるインド統治の限界を露呈させました。大反乱を経て、イギリスは従来の強圧的政策から、インド人同士の対立をつくり出す「分割統治」と呼ばれる巧妙な政策へ転換しました。また、藩王国とりつぶし政策を改め、藩王を存続させて植民地支配の維持に協力させる方針に切り替えました。
① 1857年：シパーヒーの乱（インド大反乱、〜59年）が発生
② 1858年：ムガル皇帝が流刑に処され、ムガル帝国が名実ともに滅亡。東インド会社解散
③ 1858年：イギリス本国にインド省がおかれ、直接統治に移行
④ 1877年：インド帝国成立。ヴィクトリア女王がインド皇帝に即位、総督は副王を兼任
東南アジアにおいても、ヨーロッパ諸勢力は当初、商業権の拡大をめざしましたが、しだいに領土の獲得をめざすようになりました。獲得された領土では、農産物や鉱物資源の開発が積極的に進められ、それらの生産物は世界市場に結びつけられました。
オランダは、ジャワ島での領土獲得に取りかかり、18世紀半ばにはマタラム王国が滅ぼされ、ジャワの大半がオランダの支配下に入りました。オランダ東インド会社が18世紀末に解散すると、ジャワはオランダ本国が直接支配しました。19世紀に入ると、オランダ支配に対する大規模な反乱（ジャワ戦争）がおこり、その鎮圧で本国の財政状況が悪化しました。オランダはその立て直しのために、コーヒーやサトウキビ・藍など商品作物の強制栽培制度（1830年〜）を導入し、莫大な利益をあげました。他方、農村では飢饉が頻発し、人々の生活が疲弊していきました。
19世紀後半になると、オランダはスマトラ島のアチェ王国をはじめ、ジャワ島以外の島々にも支配を拡大し、20世紀初頭までに現在のインドネシアにあたるほぼ全域をオランダ領東インドとして統治しました。
イギリスは、東南アジアから中国への貿易活動の拡大をねらい、18世紀末から19世紀初めにかけてマレー半島の港市を獲得し、さらにシンガポールを建設しました。また、オランダと協定を結び、マラッカ海峡を境界とする支配圏の分割を取り決めると、1826年にペナン・マラッカ・シンガポールをまとめて海峡植民地に編成しました。1870年代に入ると、イギリスは華人秘密結社やマレー人スルタンの間の錫をめぐる利権争いに介入するなどして支配地域を広げ、1895年には一部の州をマレー連合州に編成し、他の諸州や海峡植民地をあわせて英領マラヤを形成していきました。一方、ビルマ（現ミャンマー）では、18世紀半ばにコンバウン朝（アラウンパヤー朝）が全土の支配を確立していましたが、イギリスは3次にわたるビルマ戦争（1824〜86年）に勝利し、ビルマをインド帝国に併合しました。
19世紀半ばになると、フランスはカトリック教徒への迫害を理由にベトナムへの軍事介入を開始しました。まずベトナム南部地域を奪い（1867年）、領土拡大を進めました。一方、清はベトナムへの宗主権を主張して派兵し、1884年に清仏戦争がおこりました。その結果、清は1885年の天津条約でベトナムに対するフランスの保護権を承認しました。
フランスはさらにカンボジア（1863年に保護国化）、ラオスにも勢力を広げ、1887年にフランス領インドシナ連邦を成立させました（ラオスは1899年に編入）。
| 宗主国 | 植民地・勢力圏 | 主な手段・経緯 |
|---|---|---|
| オランダ | 東インド諸島（インドネシア） | ジャワ戦争後、強制栽培制度（1830年〜）を導入。アチェ戦争などで全域を支配 |
| イギリス | ビルマ、マラヤ、海峡植民地 | ビルマ戦争（3回）。マレー半島では華人秘密結社やスルタン間の錫利権争いに介入し、マレー連合州を編成 |
| フランス | ベトナム、カンボジア、ラオス（インドシナ連邦） | カトリック教徒迫害を理由に軍事介入、清仏戦争で天津条約 |
| スペイン→アメリカ | フィリピン | スペインが16C〜支配。1898年に米西戦争でアメリカへ移行 |
| ─ | タイ（シャム） | チュラロンコン（ラーマ5世）が英仏の勢力均衡をたくみにとり、近代化を成功させて独立を維持 |
① ジャワ戦争の鎮圧で本国の財政が悪化し、その立て直しのために導入
② 農民にコーヒー・サトウキビ・藍など商品作物を強制的に栽培させた
③ オランダに莫大な利益をもたらしたが、農村では飢饉が頻発し生活が疲弊した
④ 19世紀後半に批判が高まり、自由主義的な政策に転換
東南アジアのほとんどの地域がヨーロッパ諸国の植民地となるなか、植民地化の圧力を唯一回避したのがタイ（シャム）です。タイでは18世紀の終わりに、バンコクを首都としてラタナコーシン朝（チャクリ朝）が創始されました。
19世紀後半のラーマ4世の時代に欧米諸国と外交関係が結ばれ、つづくチュラロンコン（ラーマ5世）は、イギリスとフランスとの勢力均衡をたくみにとると同時に、外国人専門家をまねいて行政・司法組織などを改革し、外国への留学を奨励するなどして近代化を成功させ、植民地化を回避しました。
16世紀以来フィリピンに進出したスペインは、政教一致政策をとって住民をカトリックに強制改宗させました。19世紀に入って自由貿易を求める圧力が強まると、1834年にはマニラを各国に開港しました。これにより、プランテーションにおいてサトウキビ・マニラ麻・タバコなど商品作物の生産が広がり、フィリピンは世界市場に組み込まれました。また、商人や高利貸しによる土地の集積が始まり、大土地所有制が成立しました。
19世紀末になると、ホセ=リサールを中心とする民族運動が高まりました。1898年の米西戦争（アメリカ=スペイン戦争）でアメリカがスペインに勝利すると、パリ条約（1898年）によりフィリピンはアメリカに割譲されました。フィリピンの独立運動の指導者アギナルドはアメリカの支援を期待していましたが、アメリカはフィリピンを植民地として統治する方針をとりました。これに対してフィリピン=アメリカ戦争（1899〜1902年）が起こりましたが、アメリカが鎮圧し、フィリピンはアメリカの植民地となりました。
タイの独立維持は、英仏の勢力均衡をたくみにとったチュラロンコン（ラーマ5世）の外交と、外国人専門家を活用した行政・司法の近代化の両方が要因です。
① 16世紀〜：スペインがフィリピンを植民地化（政教一致政策、カトリック強制改宗）
② 1834年：マニラを開港→サトウキビ・マニラ麻など商品作物の生産が拡大、大土地所有制が成立
③ 19世紀末：ホセ=リサールらの民族運動が高まる
④ 1898年：米西戦争でアメリカがスペインに勝利→パリ条約でフィリピンをアメリカに割譲
ヨーロッパ列強による植民地支配は、南アジア・東南アジアの社会に大きな変化をもたらしました。植民地は本国の原料供給地として位置づけられ、伝統的な自給自足の農業に代わって、輸出向けの商品作物の栽培が広まりました。
イギリスはインドで地域によって異なる土地税制を導入しました。ベンガル管区など東インドを中心に適用されたザミンダーリー制は、ムガル時代の徴税請負人（ザミンダール）を土地所有者として法的に確定し、固定地税を課すものでした。一方、ザミンダーリー制がうまく機能しない地域があったため、マドラス管区など南インドではライヤットワーリー制が実施されました。これは仲介者を排除し、国家的土地所有のもとで農民（ライヤット）に土地保有権を与えて直接徴税する仕組みでした。
| 制度 | 主な適用管区 | 納税者 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| ザミンダーリー制 | ベンガル管区（東インド中心） | ザミンダール（徴税請負人） | ザミンダールを土地所有者として確定。固定地税を課す |
| ライヤットワーリー制 | マドラス管区（南インド中心） | 農民（ライヤット）個人 | 仲介者を排除し、国家的土地所有のもとで農民に土地保有権を与えて徴税 |
いずれの制度でも、農民の慣習的権利（共有地の利用・慣行的な小作権など）が法的に否定される場面が多く生じました。土地を失った農民は高利貸しへの債務を積み重ね、土地を手放して小作農や農業労働者へと転落するケースが増加しました。インドの農村社会は、植民地的土地制度の導入によって大きく動揺したのです。
インドでは、産業革命以降にイギリスの機械製綿布や綿糸が流入してインド製品を圧倒しはじめ、1810年代末には輸出入が逆転しました。その結果、インドは綿花や藍などの原材料をイギリスに輸出し、イギリスから工業製品を大量に輸入する立場へと転落しました。東南アジアでも、錫鉱山やゴムのプランテーションが列強の資本のもとで開発され、現地の経済は宗主国に依存する構造に変容していきます。
打撃を受けたインドの手織工は消滅したわけではなく、一定の生き残り戦略をとりました。精巧な高級品（絹・ムスリン等）の生産を維持する一方、農村向けの粗布の国内生産に重点を移し、機械製品が代替しにくいニッチな市場にとどまり続けました。しかし全体的な衰退は免れず、都市への流入や農業への回帰を余儀なくされる手織工も多く出ました。
① 産業革命以降、イギリス産の機械製綿布や綿糸が流入し、インドの伝統的な綿織物業を圧倒
② 1810年代末には輸出入が逆転し、インドは綿花・藍などの原材料の輸出国に転落
③ インドの手織工は粗布の国内生産に重点を移して部分的に生き残ったが、全体的衰退は避けられなかった
④ ザミンダーリー制・ライヤットワーリー制のもと慣習的権利が否定され、農村社会が動揺した
⑤ インドは中国へのアヘン・綿花の輸出や東南アジアへの綿製品輸出など多角的な貿易構造で対応
南アジア・東南アジアの植民地化は、ヨーロッパの産業革命と帝国主義の拡大、そしてアジアの伝統国家の衰退が交差する中で進行しました。この流れは、のちの民族運動や独立運動の出発点となっていきます。
南アジア・東南アジアの植民地化は、「歴史総合」の「近代化と私たち」で扱うテーマです。工業化を達成した列強がアジアを原料供給地・市場として組み込んでいった構造は、現在のグローバル経済の歴史的な出発点でもあります。植民地支配が現地社会にどのような影響を与えたかという視点で考えてみましょう。
イギリスはプラッシーの戦いを機にインド支配を拡大し、シパーヒーの乱後に直接統治に移行してインド帝国を成立させた。東南アジアではオランダ・イギリス・フランスが分割支配を進め、フィリピンはスペインからアメリカに移った。タイのみが緩衝国として独立を維持した。（120字）
Q1. 1757年にイギリス東インド会社がフランスと結んだベンガル太守の軍を破った戦いは（ ）の戦いである。
Q2. 1857年にインドで起こった大規模な反乱を（ ）の乱という。
Q3. シパーヒーの乱の鎮圧後、1858年に滅亡した帝国は（ ）帝国である。
Q4. 1877年にインド皇帝を兼ねたイギリスの君主は（ ）である。
Q5. オランダが1830年からジャワ島で実施した、輸出用作物を強制的に栽培させる制度を（ ）制度という。
Q6. フランスが1887年に成立させた、ベトナム・カンボジア・ラオスを含む連邦は（ ）連邦である。
Q7. 東南アジアで唯一、植民地化を免れた国は（ ）で、その近代化を推進した国王は（ ）である。
Q8. 1898年の米西戦争の結果、フィリピンの支配権は（ ）から（ ）に移った。
次の空欄に適語を入れよ。
(1) イギリス東インド会社は1757年の（ ア ）の戦いでフランス勢力を破り、インド支配の基礎を築いた。
(2) 1857年の（ イ ）の乱を契機に、イギリスは東インド会社を解散させ、インドを直接統治下に置いた。
(3) オランダがジャワ島で実施した（ ウ ）制度は、現地農民に輸出用作物の栽培を強制するものであった。
(4) フランスは（ エ ）戦争で清のベトナムに対する宗主権を否定し、ベトナムを保護国とした。
ア：プラッシー イ：シパーヒー ウ：強制栽培 エ：清仏
(1)について：プラッシーの戦い（1757年）では、クライヴの指揮のもとフランスと結んだベンガル太守の軍を破りました。カーナティック戦争とあわせて、イギリスのインド支配の基礎を築いた戦いです。(2)について：シパーヒーの乱（1857〜59年、インド大反乱）は、藩王国とりつぶし政策への不満を背景に、幅広い社会層が参加した大反乱でした。(3)について：強制栽培制度は、ジャワ戦争後の財政立て直しのために導入され、コーヒーやサトウキビ・藍など商品作物の栽培を農民に強制し、オランダ本国に莫大な利益をもたらしました。(4)について：清仏戦争（1884〜1885年）の結果、清は天津条約でベトナムに対するフランスの保護権を承認しました。
次の文のうち、正しいものを1つ選べ。
(2)
(1)について：シパーヒーの乱後、イギリスは東インド会社を解散させ、イギリス政府の直接統治に切り替えました。権限を拡大したのではなく廃止です。(3)について：フィリピンはスペインからフランスではなくアメリカに割譲されました（1898年パリ条約）。(4)について：フランス領インドシナ連邦に含まれたのはベトナム・カンボジア・ラオスです。ビルマはイギリスの支配下でした。
18世紀後半から19世紀にかけてイギリスがインドを植民地化した過程について、「ムガル帝国」「プラッシーの戦い」「シパーヒーの乱」「インド帝国」の語句を使って150字以内で説明せよ。
18世紀にムガル帝国が衰退すると、イギリス東インド会社はカーナティック戦争やプラッシーの戦いでフランスを破り、ベンガルの徴税権を獲得した。マイソール戦争やシク戦争でインド全域を制圧し、藩王国を間接統治した。1857年のシパーヒーの乱を鎮圧するとムガル帝国を滅亡させて東インド会社を解散し、1877年にヴィクトリア女王を皇帝とするインド帝国を成立させた。（173字）
ムガル帝国の衰退→プラッシーの戦い→領土拡大→シパーヒーの乱→インド帝国成立、という時系列に沿って因果関係をつなぐことがポイントです。東インド会社による間接支配からイギリス政府の直接統治への転換も明示できるとよいでしょう。